ゲプハルト・ヒールシャーは…盛んにドイツの「過去の克服」を語り、日本の取り組みを「上から目線」で批判していた。　
2021年05月28日
元読売新聞ベルリン特派員、ジャーナリスト、木佐芳男の以下の本、「反日」化するドイツの正体、は日本国民のみならず世界中の人達が必読である。
日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界中の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
これは21世紀で最も重要な本の一つと言っても過言ではない。
今、世界が、毎日必読の、真実の論文は、日本にしか無いと言っても過言ではない。
日本に文明のターンテーブルが回っているのは神の摂理である。
その理由も何度か言及した通り。
日本は人類史上初めて無階級、無宗教、無イデオロギーの社会を作った。
そんな国は日本以外の何処にもあり得なかった。
文明のターンテーブルは日本の前には米国に回っていた。
理由は米国は自由と民主主義のチャンピオンだったからである。
日本と米国は、後170年、並列して世界をリードして行かなければならない。
GHQは日本に大変な禍根を残した。

まだ、ニューズウィーク日本語版を定期購読していた頃、日本及び日本人に対するドイツ人の意識についての世論調査結果が掲載されていた。
これを読んだ私は驚き呆れた。
何と約半数のドイツ国民が反日思想を持っているという結果だったからである。
その事に対する怒りとドイツ人への軽蔑については何度か書いて来た。
本書は、日本に対して反日思想を持っているドイツ人達が、どれほどの下種であるかを余すところなく表している。
これほどの下種な国民がナチスを生み同調したのは当然だったのである。
彼らは全ての責任をヒットラー一人に押し付けて知らん顔をして、あろうことか、朝日新聞の様な態度で、日本を断罪している。
反日思想を抱いているというドイツ国民の約半数は今でも本質的にはナチストなのだろう。
韓国は戦後すぐの李承晩政権以来、反日教育と言う名のナチズムを今日まで続けている。
中国は江沢民が天安門事件から国民の目を逸らす為に反日教育と言う名のナチズムを始めて今日まで続けている。
ドイツ国民の約半数が「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」が、その本質である中国と韓国の反日プロパガンダに同調している理由。
この本物の本を読めば全てが分かる。
日本人のみならず世界中の人達が目から鱗が落ちるはずである。
殆ど全ての日本人が、ドイツ人とはこれほど下種な国民だったのかと知って唖然とするはずである。
このドイツ人の実態を全く知らせて来なかった日本のメディアはジャーナリストの端くれですらないどころか、
彼らと彼らに同調して来た学者や所謂文化人達は、「ドイツに学べ」等と、これ以上ない戯けを言い続けて来たのである。
彼らは人類史上最低の大馬鹿者達である。
この本は、「ドイツに学べ」等と言って来た者達を罵倒して来た私の「超越」の正しさも100%証明している。

まえがき　
「立派なドイツ、だめな日本」というステレオタイプの欺瞞
ドイツでは、2020年の半ば以降、極右・ネオナチ勢力による大規模なテロ攻撃や武装反乱、場合によっては民主体制転覆をもくろむクーデターが起きる事態が、深刻に危惧されている。
その勢力のメンバーは全国規模のネットワークを持ち、連邦軍の特殊部隊「ＫＳＫ」を中心に治安機関、警察組織など広範囲にわたって潜伏しているという。
過激分子はごく一部ながら摘発され、プラスチック爆弾、自動小銃などの武器のほか、ナチ親衛隊の軍歌集などナチス遺品も多数押収された。
ＫＳＫだけで約48,000発の銃弾や約62kgの爆薬が所在不明となっていることも明るみに出た。
これまでに、陰謀に加担した疑いで兵士や警察官など計六百人以上が取り調べを受け、ＫＳＫのある中隊には極めて異例の解体命令が出された。
だが、勢力のネットワークははるかに大きいとされ、全貌は不明だ（米ニューヨーク・タイムズの調査報道およびドイツ・メディアの報道から）。　
ドイツの世論調査（第一公共放送ＡＲＤ、2019年7月4日）では、次のようなデータがある。　
〈極右がわが国を変えるのではと恐れている〉67％　
〈国はあまりにもしばしば極右・ネオナチをのさばらせている〉66％
〈極右の主張が社会的に受け入れられるようになった〉65％
〈治安当局はインターネットやＳＮＳをもっと監視すべきだ〉65％　
この調査の時期は、前述の大がかりな陰謀が明るみに出るより１年前であることが注目される。　
国際社会で、ドイツは「ナチスの過去」を清算したとみられている。
初代大統領ホイスにはじまる歴代首脳は「過去の克服」という言葉を使い、国家の名誉回復を目指してきた。
だが、氷山の一角が発覚した極右・ネオナチの陰謀は、その「過去の克服」が空疎なスローガンにすぎないことを示している。
詳しくは、本書【第四章　世界を欺いた「ドイツはナチの被害者」】でつづる。　　
一方でドイツは、近年、マスメディアや連邦議会、学界、民間を問わず、戦争責任をめぐって日本をスケープゴートとする言動をみせている。
「ナチスの過去」の罪責を相殺するため、強引に「旧日本軍の悪行」と対比しようとする。
そこには、深層心理の歪んだ心のメカニズムがうかがえる。
心理学でいうスケープゴートとは、たとえば、新型コロナウイルス禍での人びとの自粛ストレスを背景に、ＳＮＳなどで誹謗中傷される感染者がそれだ。
先の大戦で敗れたドイツは、ホロコースト（ユダヤ人その他の大虐殺）などによって国際社会から非難を浴びた。
ヒトラーの下、ドイツが行った「世界観戦争」とは「絶滅戦争＝みな殺しの闘争」だったことが明らかになっている。　
日本も敗戦国だったが、ドイツと日本それぞれの戦争は、目的も戦い方も残虐性もまったくちがった。
しかし、20世紀末以降のドイツは、「日本軍がドイツ軍と同等かそれ以上の残虐行為を行っていた」かのような印象を創出し、わが国を名指しで非難する。　
国際社会には“立派なドイツ、だめな日本”という見方が根強い。
ドイツは歴史と真摯に向き合い「過去の克服」に取り組んできたが、日本は反省も謝罪も足りず、周辺国といまも深刻なもめ事を抱えているーと。　
特に2020年9月、首都ベルリンの公的な場所に、韓国系反日団体が旧日本軍の慰安婦を象徴する「少女像」を設置し、日独外相レベルでの問題となった。
日本政府が像の撤去を要請する一方、ドイツにはその設置継続を支持する知識人や一般市民が少なくない。
「過去を反省しない日本」が悪、「過去を反省しているドイツ」は正義という構図ができあがってしまった。
わが国の負のイメージは、ドイツ発で国際社会に広がりつつある。　
こうした見方は事実を知らないまったくの先入観、固定観念にもとづくものであり、本書では「独日ステレオタイプ」と呼ぶことにする。　
筆者は、2001年、『〈戦争責任〉とは何か　清算されなかったドイツの過去』（中公新書）を上梓した。
副題にあるように、過去を清算したとされるドイツは、ふたつの国家的トリックをもちい、ヒトラーとナチスをスケープゴートとし、あたかも過去を清算したかのように、自らと国際社会を欺いてきた。
その事実を、さまざまな史・資料と大戦の加害国、被害国双方での現地取材にもとづいて論証した。　
世に有名な1985年のヴァイツゼッカー演説こそ、ふたつのトリックの集大成であり、戦後のドイツ（連邦共和国）の国家神話を確立したのだった。
この演説は、独日ステレオタイプが国際社会に広まる大きなきっかけとなった。　
しかし、トリックが1990年代後半以降に崩れスケープゴートを失ったドイツは、やがて、韓国の反日団体にそそのかされるまま、矛先を目本に向けるようになった。　
ドイツの有力紙・南ドイツ新聞の極東特派員だったゲプハルト・ヒールシャーは、かつて、テレビ朝日系列の深夜討論番組『朝まで生テレビ！』などで、盛んにドイツの「過去の克服」を語り、日本の取り組みを「上から目線」で批判していた。　
だが、ヒールシャーは拙著を読んでドイツについて沈黙するようになり、テレビからも姿を消した。
彼をごく近くで知る人たちが、その内幕を筆者にわざわざ伝えてくれた。
彼の言説は「独日ステレオタイプ」に基づく皮相なものだった。
そして彼には、両国の戦争と戦後処理について一定の知識があったが故に、拙著にはとても反論できないと悟ったらしい。　
拙著が紙誌の書評欄に取り上げられ、ヒールシャーも沈黙して以後しばらくのあいだ、独日ステレオタイプが日本のメディアでも言及されることはほぼ皆無となった。　
だが、もともとこの固定観念は、ドイツ発というより、わが国左派のメディア、進歩的文化人、その系列につながる人物らによる〈日本発〉だった。
彼らは「戦争・植民地被害国への姿勢や戦後補償への日本の取り組みはなっていない」という言説を、内外に広めた。
自らの戦争責任は棚に上げ、日本という国や日本人を批判する歪んだ自己愛のためだった。　
そうした底流があるため、「独日ステレオタイプ」はゾンビのように復活した。
特に韓国メディアは、ブラント独首相が1970年にポーランドのゲットー英雄記念碑前でひざまずいた有名な写真を使い「日本もドイツを見習え」とくり返す。
2020年夏には、当時の安倍晋三首相が慰安婦に土下座する像が問題となった。
制作者はブラントのひざまずきをヒントにしていた（【第二章　「東京裁判史観」に毒された反日日本人の妄言】を参照）。　

独日ステレオタイプを広めてきた元凶の日本人は、たとえば次のような人物だ。
・じつは半可通なのに、ドイツの過去への取り組みは素晴らしい、とテレビ特番で手放し礼賛の解説をしたジャーナリスト・池上彰
・自称ヨーロッパ通の国際政治学者ながら、ドイツ人の本音や裹の事情を知らないまま戦後ドイツを高く評価する元東京都知事・舛添要一
・政界では「碩学」とされ首相候補のひとりともなりながら、聞きかじりでドイツの戦後処理は模範だと公言する自民党衆議院議員・石破茂
・ヴァイツゼッカー演説を高く評価し、その日本語訳『荒れ野の40年』などを刊行、ヴァイツゼッカー神話の伝道師となった国際政治学者・永井清彦
・小説『箱の中の天皇』でヴァイツゼッカー演説を絶賛した作家・赤坂真理
・戦後、日本には東京裁判史観＝戦勝国史観が厳然として存在するが、ドイツにニュルンベルク裁判史観なるものはない。また、ヅアイツゼッカーの後任ヘルツォーク大統領は、ドイツ人の歴史認識を覆す画期的演説をした。それら戦後ドイツの少なくとも六つの重大な事象を無視して大著『過去の克服　ヒトラー後のドイツ』（白水社）を刊行した、わが国ドイツ近現代史研究の第一人者とされる東大教授・石田勇治　
これら六人に比べれば、いくぶんバランス感覚を持って戦後ドイツをみた知識人として、たとえば東大名誉教授・大沼保昭がいた。
しかし、こういう人物はごく少数派で、独日ステレオタイプは特にわが国で根づき、中韓にも伝わっている。　
わが国のイメージ（パーセプション）は、国際社会でますます貶められている。
とりわけ看過できないのは、ベルリンのケースにも顕著な、米欧やオセアニアで慰安婦豫を建てる韓国系反日団体の勢いだ。　
ヨーロッパでも慰安婦問題は、偏向したメディア報道によって、悪い意味でかなり知られている。
筆者がドイツやポーランドなどの知識人らに「その火元＝震源地は韓国ではなく日本の反日勢力であり、彼らが火をつけ燃え上がらせた」と説明すると、一様に驚いた。
「いったい、どんな動機や目的でそんなことをするのか？」と。　
特にここ数年、ドイツに韓国と日本の反日勢力がからみ、わが国のイメージを貶めるプロパガンダ活動が展開されている。
近年の韓国は、旧日本軍をナチスと同一視させるための印象工作を展開してきており、その点てナチスを絶対悪としてきたドイツと波長が合う。　
とりわけ2016年から、慰安婦像を建てようとする在独韓国系反日団体の動きが目につくようになった。
ドイツ人らも積極的に加担し、その陰にわが国の反日勢力がいる。　
ドイツについては、かつて国防軍やナチ組織が占領地などで女性を強制連行して性奴隷にした事実が、研究者によって明らかにされている。
それにもかかわらず、ドイツのメディアは自国の過去を無視またはタブーとし、一般国民も知らず、日本を独善的な立場から糾弾する。　
日本のイメージが悪いのは、次の２点に主な原因がある。　
①わが国左派のメディアや活動家が、祖国を批判する虚実ないまぜの情報を発信しつづけてきた。　
②韓国が歴史を捏造して理不尽な反日活動を内外で展開し、ドイツなど第三国に広めてきた。　
だが、日本人の多くも国際社会も、そういう常軌を逸した者たちの活動によって、現在でも独日ステレオタイプが拡大再生産されている事実にほとんど気づいていない。　
なぜ、ドイツと日本の国家イメージが、これだけかけ離れてしまったのか。
ドイツは対外イメージをひどく気に懸け、首脳らの演説をはじめとするパフォーマンスも巧みであるからだけではない。
結論から言えば、次の二点に尽きる。　
☆ドイツの周辺には、日本にとっての韓国のように、反独を国是とする国はない。　
☆ドイツ国内には、日本の〈反日日本人〉のように、独善的な動機で祖国を貶める〈反独ドイツ人〉がいない。これには、メディアもふくまれる。　
そしてドイツは、韓国とわが国の反日勢力によるプロパガンダを受容し、事実関係を確認することもなく日本を非難する。　
では、なぜドイツには〈反独ドイツ人〉がいなのに、日本には〈反日日本人〉がいるのか。
本書では、ドイツでの不当な日本非難、日本発の独日ステレオタイプ発信者の実態を明らかにする。
そして、ドイツの国家的トリックのカラクリとその崩壊過程を白日のもとにさらす。　　
一方で、日本に巣くう〈反日日本人〉の心理メカニズムを、脳科学、民俗学、心理学などの観点から分析する。　
アフリカ系アメリカ人で歴史を専門に研究するジェラルド・ホーンは、『人種戦争太平洋戦争もう一つの真実』（英語版原著2004年刊。祥伝社より邦訳あり。2015年）で、日本の戦争がアジア・アフリカなどのいわゆる有色人種による植民地支配打倒のきっかけを作った、と世界史のなかに位置づける。
ドイツと日本の戦争の歴史的意味はまったく異なっていることが、第三者によって裏づけられたわけだ。　
いまわれわれは世界で何か起きているかを知り、国際情報戦に参戦することによって独日ステレオタイプにもとづく日本非難を打破しなければならない。
日本の国家イメージと名誉を回復し、明日への地歩を固めるために。　
（文中、ドイツとあるのは、ただし書きがない場合、通称・旧西ドイツから再統一ドイツへとつながるドイツ連邦共和国を指す。登場人物の肩書きはそれぞれ当時のものとし、敬称は略す。太字と傍線は特にことわりのないものは筆者）