2024-02-22
本稿は、戦後世界で最も重要な論文の一つである。
2010年7月に、戦後世界で唯一無二のブログとして登場した「文明のターンテーブル」の中でも、最も重要な論文の一つである。
以下は、私が2010年12月10日に発信した章に加筆したものである。
論文の著者は石川久人と記されているが、筆名かもしれない。
この論文が的を射ている可能性は、ほぼ100％である。
恐ろしいにもほどがある。
これが事実なら、中国の天文学的な軍備増強は、日本の金によって賄われていると言っても過言ではない。
中国は、日本の金を使うだけで「一帯一路」を推進してきたのである。
それを高金利で貸し付け、返済不能になると、中国の資産として取り上げる。
中国が目を付けた、戦略上の要衝に位置する発展途上国の港湾、空港、鉄道などのインフラが、日本の金によって中国の所有物となる。
人類史上最大最悪の残虐行為であり、人類史上最大最悪の「お人好し」である。
なぜ、このようなことが行われたのか。
このコラムが2010年7月に登場する、はるか以前からの中国の謀略だったからである。
論文が述べているように、日中協議が本格的に始まったのは1996年である。
しかも、朝日新聞は2014年8月まで日本を支配していた。
ある意味では、それが最大の要因だった。
先頭に立って進めた外務省と政治家、すなわち愚かな政治家たちが、こぞって朝日新聞を購読し、読んでいたからである。
彼らには、朝日新聞を読むことで作られた頭脳以外の頭脳がなかった。
もう一つの最大の要因は、GHQの占領政策である。
つまり、この件については、米国にも最大の責任がある。
本件は、「底知れぬ悪」と「もっともらしい嘘」の国である中国が、国連を悪用した結果である。
日中協議が本格化したのは、化学兵器禁止条約（CWC）の発効を目前にした1996年だった……CWCも、この邪悪な計画を遂行するための中国の謀略だったのではないか。
彼らは、日本に核兵器禁止条約への署名を強いることを画策している。
その目的は、日本に永久に核兵器を持たせないことである。
したがって、中国の主な標的は日本である。
この運動の中心的な組織である、日本のピースボートがノーベル平和賞を受賞した。
本稿によって、日本国民と世界の人々は、これらすべてが中国の謀略だったことに、初めて気付くだろう。
石川久人が書いていることが正しいなら、国際社会は直ちに、日本政府に対して中国への支払いを停止するよう勧告しなければならない。
最も邪悪な、中国による「世界の中国化」計画が、日本の金で実行されているからである。
この問題を何も報道してこなかったマスコミは、ジャーナリスト失格であるだけでなく、日本国民としても、人間としても、完全に失格である。
日本は、いわゆる「遺棄化学兵器の処理」のために中国に60兆円を支払っており、この決定は民主党政権によってなされた。
中国の代弁者と言っても過言ではない朝日新聞も、この決定に賛同したに違いない。
しかし、これは日本史上最大最悪の、国家に対する犯罪行為である。
彼らは森友問題を追及し続けている。
突然始まり、大々的に報道された「モリ・カケ・桜」は、この問題を日本国民から隠すために、彼らと中国が仕組んだものだと言っても過言ではない。
民主党政権下で起きた、中国による尖閣諸島周辺の海域への侵入と、海上保安庁の船への体当たり事件も、この問題を日本国民から隠すために仕組まれたと考えれば、すべて辻褄が合う。
私たちは、私たちなりにこの論文の真偽を確かめようとしてきたが、今もなお、ほぼ100％真実であると確信している。