日本と中国の経済関係を語るなら、テレビ局やマスコミは具体的な数字と事実を示すべきだ。進出企業名や貿易額の推移を明らかにし、米国との比較も行う必要がある。無意味なタレント番組を流す余裕があるのなら、国の未来を左右する経済の実態を伝えるべきだと強く批判する。
日本のテレビ局に対し、日中間の経済関係を具体的な数字や事例を用いて報道するよう強く提言。多くの日本企業が中国に進出している事実や貿易額の推移を詳細に伝えるべきだと主張する。娯楽番組を排し、事実に基づいた報道をすることで、日本が失われた20年を乗り越え、あるべき姿を取り戻すための役割を果たすよう求める。

特にテレビ局に対して。
2010年09月24日
中国と日本の関係について、先ず、日本のテレビやマスコミが為すべき事は、
現在の日本と中国の経済関係を、事実＝具体的な数字や事例＝どれだけの数の日本企業が、中国に進出しているのか、貿易額の推移や…この際、米国との貿易額の推移も、一緒に比較して行くべきだろう。

特に、テレビには、山ほどの番組、山ほどの時間が在るのだから、全ての進出企業名を網羅し、それぞれが、何処の地域に、どの様に進出しているか、具体的に、教えるべきだろう…しょうもないタレント達の無用な番組を、これまでの様に、流し続けて居るべきではないのは無論…その事実を指し示すのに、一人のタレントも不要・無用。

貴方がたが、平成4年に「正義」の大合唱を始めた事に依って作られた、「日本の失われた20年」がなければ…ＧＤＰ1,000兆円の国に、邁進していれば…物事は、全て、全く違う形を取っていたはずなのだから、尚更なのだ。