2024年05月24日
本稿（初出：2021年3月10日、2024年5月24日付）は、近年の「異常な低投票率」は自然現象ではなく、「反日思想の塊」である自治労と、在日勢力や創価学会の影響下にあるマスメディア、特にテレビ局によって“意図的に作られてきた”結果だとする、著者自身の「発見」を提示する政治評論である。
著者は、過去に沖縄・翁長知事の当選が低投票率の中での僅差に過ぎず、有権者の3割強の支持しかないのに「オール沖縄」を名乗った事例を挙げつつ、「投票率50％未満の選挙は無効として再投票」「2度目も50％未満ならその自治体は国会議員の議席を失い、知事・首長・議会すべて国の管轄とする」といった大胆な選挙法改正案を提案する。これにより、各地の選管が本気で投票率向上に取り組まざるを得なくなると主張する。
転機となったのは、入浴中に訪れたという「超越的なひらめき」である。近年、かつては頻繁に走っていた区役所などの「投票を呼びかける広報車」を全く見なくなったことに着目し、その背景には地方自治体職員の大半を占める自治労組合員、とりわけ選管関係者による“サボタージュ”があると指摘。自治労は辺野古反対、原発反対、憲法改正反対、LGBT賛成デモに人員を出す、立憲民主党・共産党の支持母体であり、低投票率の恩恵を受ける少数派組織政党の利害と一致していると論じる。
同時に、田中角栄が朝日新聞社など大手メディアに国有地と電波を“ほぼタダ同然”で与えた結果、新聞・テレビが独占的利権を握りながら、選挙期間中に十分な討論番組も組まず、逆に捏造報道で政治不信を煽り、投票忌避を助長してきたと批判する。その結果、組織票に依存する立憲民主党・共産党・公明党が有利となる“仕掛け”が完成し、低投票率を放置・傍観してきたマスメディアと自治労は、事実上この構図に加担してきたと断じている。
さらに、安倍晋三元首相の選挙演説妨害に関わった勢力に対し、司法が無罪判決と警察への損害賠償命令を下したことを「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の陣営の完成形として批判。後半では、「在日朝鮮人などがNHKをはじめとするテレビ報道を支配し、立憲民主党や共産党を支持している」という筆者の認識を示したうえで、全国的な低投票率は、彼らと自治労・学会系勢力による計画的サボタージュの帰結だと主張する。
最後に、「低投票率は、反日思想の塊である自治労と、在日や学会に報道部を支配されたマスメディア＝立憲民主党の別働部隊が意図的に作ってきたもの」と結論づけ、「なるほど、その通りだ」と思う読者に対して、「信長の大音声」のように日本中へ大拡散することを呼びかけ、日本の民主主義の再生には低投票率の“真犯人”を直視し、その構造を叩き潰す必要があると訴えている。

低投票率は反日思想の塊である自治労と、在日や学会に報道部を支配されたマスメディア、特にテレビ局が意図的に作ってきたものである！
2024年05月24日

以下はラフ原稿であるが、
日本国にとって極めて重要な発見であり、論文である。

私は低投票率を「眺望」してきた。
だいぶ前には、沖縄の翁長知事の出鱈目を得票率から指摘した。
低投票率の中で、対立候補とは僅差の勝利。
彼は有権者の3割超の支持しか得ていないにも拘わらず、「オール沖縄」などと、まやかしの自称を続けていた。

投票率50％に満たない場合は無効として再投票しなければならない。
2度目でも50%に満たない場合は、その地方自治体は国会議員の議席を失う。
県会議員、市会議員、首長、それら、民主主義の名の下に選挙で選ばれる態勢が機能しない地方自治体は、全てを失い、国が管轄する。
そうなれば各地方自治体の選管は必死になって仕事をするはずである。
そのような事を…選挙法改正は喫緊の問題である事を、本欄にて発信しなければならないと、先日来、「眺望」していた。

昨夜、入浴中に、昨今の低投票率の真因について、突然、「超越」が訪れた。
そういえば、近年、選挙期間中である事や、投票に行くように促す、区役所等の宣伝カーを全く見ないな。
以前、と言っても、だいぶ前になるが、選挙期間中は、頻繁に、投票を促す区役所等の宣伝カーを目にした。
嗚呼、そういうことだったのか！
地方自治体の職員の大半は自治労の組合員のはずである。
特に選管関係者等は、ほぼ全員が組合員のはずだ。
自治労が、どんな組合かは言うまでもない。
辺野古基地反対や、各地の原発反対、憲法改正反対、LGBT賛成等のデモに人員を派遣している組合である。
自治労がこれらの運動の主催者であるといっても過言ではない。
自治労は、立憲民主党や共産党の支持母体である。

田中角栄は、伊達に「今太閤」ではなかったから、マスメディアを味方につけた。
その為に、朝日新聞社を始めとして、各社に、国有地を、言わば、ただ同然で払い下げた。
彼らの子会社である民放テレビ局には、先進諸国では例がない、破格の価格…ただ同然と言っても過言ではない格安であるだけではなく、
彼らに、国の財産である電波を独占的に使用させている。
マスメディア、特にテレビ局は、本来なら、選挙期間中は、大幅に時間を割いて、連日、討論会等を放送しなければならない。
ましてや、常日頃、民主主義の守護神のような立ち位置で、連日、報道番組を放送しているのだから。

だが、マスメディアは、捏造報道を繰り返して政治不信を増大させて来た。
「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の発露である。
実に悪辣な仕掛けだったのだ。
政治不信の増大は、有権者の投票忌避をもたらす。
結果は、信じ難い程の低投票率である。
実は、少数派の組織票だけが頼みの、立憲共産党や公明党の勝利が確実になる。

どおりで殆どのマスメディアが低投票率を傍観し続けているわけである。
捏造報道で政治不信を煽る。
自民党が敗退し、立憲共産公明党が勝利する。
彼らは独占企業でもあるマスメディアの中枢に浸透し、一粒で二度美味しい結果をもたらす工作を続けていたわけである。
地方自治体を抑えている自治労は不作為を決め込む事で、これに加担してきた。
司法は、彼らの悪だくみを突破しようとして獅子奮迅していた安倍晋三の選挙演説まで妨害した彼らの仲間に対して、無罪判決を下しただけではなく、選挙法違反として排除した警察に損害倍書を命じた。

「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の陣営による工作が完成していたのである。
本稿は、日本と日本国民のために、彼らの悪辣な工作を、叩き潰すものである。

以下は、「超越」が訪れた時に書かれたものである。
嗚呼、そういうことだったのか！
在日朝鮮人等が、NHKを始めとしたテレビ放送局の報道番組制作を支配している事は歴然たる事実である。
彼らの全てが立憲民主党や共産党の支持者である事も歴然たる事実である。
本欄は、本稿でも、日本国にとって、極めて重要な事実を、初めて満天下に明らかにする。
つまり、近年の、全国各地での、異常に低い投票率は、彼らのサボタージュの結果だったのである。
それが証拠に、本来は、これこそ民主主義の根幹を揺るがしている最重要問題であるにも拘わらず、
これを重大問題だとして、大特集を組んで原因究明をしたようなメディアは一社もない。
重大事だとして、必死になって、投票を促してきた地方自治体の職員も皆無である。

何故、彼らがサボタージュしてきたか？
低得票率でなければ議席を獲得できないのが、立憲民主党、共産党、公明党だからである。
自公連立政権誕生以来、行政、司法等に、公明党＝創価学会が入り込んでいる事は歴然たる事実である。
しかも公明党は影響力を最大限に発揮している。
公共交通機関の案内や道路標識に、あの噴飯物の、中国語と韓国語での案内を実行したのが公明党なのだから。

＊低投票率は、反日思想の塊である、自治労と、在日や学会に報道部を支配された＝立憲民主党の別働部隊マスメディア、特にテレビ局が意図的に作ってきたものである！

なるほど、確かに、その通り！と思う方は、信長の大音声となる様に、日本中に大拡散してください。