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日本勢はDRAM事業の切り離しを進め、最終的にエルピーダー社に集約して競争力を高めようとした。
しかし、資金力や為替で有利な韓国勢との差は埋められなかった。半導体の調査会社アイサプライ・ジャパンの南川明副社長は「DRAMがなくなると、一緒に育ってきた日本の材料や生産装置の産業も競争力が落ちる」と指摘する。

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