テレビCMや新聞広告まで駆使して、執拗に「A案? B案?」と国民に呼びかけ続けたのである。
電田と通信に共通する孫正義商法 WEDGE編集部②…wedge9月号から。
…前略。 文中黒字化は芥川。
それでもなお、孫氏ははじめに掲げた「税金ゼロ」の拳を下ろさなかった。テレビCMや新聞広告まで駆使して、執拗に「A案? B案?」(上図参照)と国民に呼びかけ続けたのである。
彼が文部省が小・中学校のPC教育に採用を決めていた坂村健のトロン…日本発のPC心臓部という大発明だったのである…を、潰した時に、どれだけ執拗に関係官僚と日本政府を、ビル・ゲイツとアメリカ政府の先兵となり、米国政府の、貿易上の言わば脅しをバックにして、どれだけ執拗に責め続けたのかは、
今まで何にも知らなかった様な方々でも、容易(たやす)く、想像できるだろう。
思うに、彼には、アメリカに、これ以上ない、恩と人脈を築くチャンスだっただけではなく、
日本に、これ以上、大きく成ってもらっては困る、という嗅覚が働いていたのではないか。
そうでないのなら、今、電気自動車(EV)の充電規格に対して、別方式を持ち出して来ている欧米や、中国に対して、
トロンを潰した時と同じように、「心臓は二つも要らない、マイクロソフトに任せるべきだ…」と、全く同じ、執拗さを、日本の為に発揮して頂いて、「充電方式は、二つも三つも要らない、日本に任せるべきだ…」と、やって頂く事を、芥川は切望する。
何せ、そこらの政治屋なぞ、束になっても叶わない、世界的な人脈と財力を築いた貴方なのだから、トロンに比べたら、お茶のこさいさい、だろうし、
米国には、「車の充電規格なんか、…今度は、日本に譲るべきだ…」、と、貴方が言えば、済む話だと、芥川は思う。
貴方が、真の愛国者なら、そうしてくれるはずだと芥川は確信しているのだが。
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