僕は、今、私たちが生きている世界の、刻々の真実を知りたければ、週刊朝日とニューズ・ウィーク日本語版は、定期購読すべきだろうと思う。

 

今の日本のテレビを観ていたら、阿呆に成るだけではなく、犯罪の共犯者になってしまう…下衆になってしまうだけです。

  

その事の証明に…昨夜の続きを、お届けします。

 

…２０１３年までに10億台…　ニューズ・ウィーク今週号依り。

 

ところがアンドロイドが登場して状況は一変。モトローラやサムスンなどのライバルメーカーがＩＰｈｏｎｅに対抗できる商品を開発する道が開けた。ライバルの追い上げが加速し、今年に入ってアップルの勢いが止まった。

　

アンドロイドの強みは、オープンソースで提供されていて何十社ものメーカーで採用されていることにあると、ルービンは言う。その点が、ソフトウェアもハードウェアもすべて自前で作っているアップルとの違いだ。

　

アップルのスティーブ・ジョブズＣＥＯは９月、報道陣の前でむきになり、ＩＰｈｏｎｅだけでなく、電話機能のない携帯デバイスであるＩＰｏｄタッチやＩＰａｄの売り上げを含めて考えれば、アップルは誰にも負けていないと主張した。

 

　しかし米調査会社ＩＤＣの試算によれば、2014年までにアンドロイドはスマートフォン市場のシェアを25％に伸ばす見通しだ（アップルは11％との予想）。

 

アンドロイドを搭載したタブレット型端末（つまり・ＩＰａｄの対抗商品）も年内に発売される（アップルはこの記事に関する取材を拒否した）。

　

これは、単なる小競り合いではない。モバイル革命は、コンピューター業界に押し寄せる過去最大の大波になるかもしれない。かつてメインフレーム（汎用大型コンピュータ）がミニコンピューターに、ミニコンピューターがパソコンに取って代わられたように、いまパソコンがスマートフォンとタブレット型端末にその座を奪われようとしている。

 

　スマートフォンが世に出て10年目の2013年までに、全世界で用いられるスマートフォンの数は10億台に達する見通しだ。この数字は、現時点での全世界のパソコンの台数に等しい（ちなみに、パソコンが登場して現在で30年）。

　

携帯デバイスは、世界全土に普及していくだろう。米市場調査会社ヤンキー・グループによれば、全世界で用いられる携帯電話の台数は2011年までに50億台に達する（世界の総人口は約70億人）。その大半はスマートフォンより性能が劣る機種だが、10年もたてば技術が安価になって、販売される携帯電話のほぼすべてがスマートフォン（10年後にそう呼ばれているかはともかく）になるだろう。

 

　「地球上のほぼすべての人間（によって構成される市場）の争奪戦だ。だからこそ、戦ってでも市場を獲得する意義がある」と、ヤンキー・グループのカールーハウ調査部長は言う。

 

　スマートフォンの最も重要な特徴は、常にインター不ットと接続していること。地球上の大半の人が手軽にネットにアクセスできる機器を持つようになると、どういうことが起きるのか。

 

　理屈の上では、モバイル革命が起きれば、市民は政府に対して政治の公開性と説明責任の拡大を要求できるようになる。その半面、政府が市民を監視しやすくなる可能性もある。「50億ヵ所の監視拠点が出現する恐れもある」と、ハーバード大学法科大学院バークマンセンターのジョナサン・ジトレーン共同所長は言う。

 

以下略…更なる続きを読みたくなるでしょう。

 

＊黒字強調は芥川に依る。