『WiLL』『Voice』『正論』などの月刊誌が十分な購読者を持っていれば、国家的損失は防げたのではないか。真実を伝える言論の価値と、メディアが国家と国民に与える影響を論じる一章。

2015-12-28
つまり、これらの月刊誌（平均750円）は10億円の値打ちがあるのである。

月刊誌「Will」の新春特大号は820円である。

もし、この月刊誌が600万世帯に購読されていたならば、前章の様な事態は起こらなかったのである。

つまり、私が言及してきた、今、日本で本当の真実を伝えている月刊誌、「Voice」「正論」「Will」これらの月刊誌がせめて合計で朝日新聞と同じ購読世帯数を持っていたならば、10億円もの支払いはなかったのである。

つまり、これらの月刊誌（平均750円）は10億円の値打ちがあるのである。

一方、朝日新聞は我が国に、私たちの税金に、更に10億円の損失を与えたのである。

加えれば、朝日新聞を読んで育った、日弁連を筆頭にした団体が、日本を貶める策動を、国連を舞台にして繰り広げて来たような事態は回避できたはずである。

神の摂理である「文明のターンテーブル」が、あれらの愚か者たち、と言うよりも悪党たち＝売国奴たちに拠って、その進展を止められ、共産党の一党独裁国家や全体主義国家などが増長して横暴の限りを尽くす今の世界の不安定はなくなったはずである。

今日のNHKニュースで、今回の事が何を意味していたのかを、最もよく伝えていたのは中国の反応を伝えた映像だったろう。

中国が意図していた、韓国とつるんで従軍慰安婦問題を、ユネスコの記憶遺産に登録するという企みは霧散したからである。

この点では、安倍首相は近来まれに見る政治家であるとの私の論説が正しい事を、証明してもいるのだが。