アイヌ問題の背後にある税金利権と日本分断工作
2019年11月3日発信。
大高美貴氏の論考を踏まえ、アイヌ問題をめぐる現在の動きについて、日本国民の税金に依存する利権構造と、中国・朝鮮半島の反日国家およびそのエージェントによる日本分断工作という二つの側面から論じる。
朝日新聞、民放、NHKでは知ることのできない事実を月刊誌WiLL、Hanada、正論が明らかにしているとして、読者に購読を促す。
2019-11-03
一つは日本国民の税金にたかる事である。
もう一つは上記の反日国家と、これのエージェントである人間達に依る、日本分断工作なのである。
今、日本でアイヌを差別したりする人は一人もいない。
それだけではなく、そもそも、アイヌ云々などと言う人もいないし、アイヌに会った事があるという人もいない。
つまり、アイヌ云々と言っているのは、中国と朝鮮半島、この世界に二つしかない反日国家…反日教育と言う名のナチズムを戦後74年間、自分たちの政権維持の為に続けている、実態は全体主義国家だけなのである。
彼らの反日プロパガンダに同調している真正な日本人かどうかも怪しい日本人達と在日韓国人達と、常に彼らに同調する所謂人権派弁護士達、以外には、何処にもいないのである。
彼らの目的は何か?
一つは日本国民の税金にたかる事である。
もう一つは、上記の反日国家と、これのエージェントである人間達に依る日本分断工作なのである。
その事を数少ない本物のジャーナリストである大高美貴さんの労作は見事に明らかにしている。
朝日新聞等に月間購読料5,000円を払って購読、彼らの子会社の民間放送局の報道番組やNHKの報道番組を視聴しているだけでは絶対に分からない事実を大高美貴さんは明らかにしている。
知性があると思っている人間は全員、今すぐに、最寄り書店に向かった月刊誌Will12月号(900円税込み)を購読しなければならないのである。
勿論、その際に、月刊誌Hanada、月刊誌正論も購読しなければならない事は言うまでもない。
その総費用はわずかに2,700円なのだから。