PCR検査、政治、マスメディア――民主主義を衆愚政治へ導く報道と日本の国力を問う
2020年夏、新型コロナウイルス感染者数とPCR検査をめぐる報道が過熱する中、本稿は『WiLL』掲載の上久保靖彦・小川榮太郎対談、巨人・坂本勇人、大城卓三両選手の陽性判定、愛知県知事リコール運動、大阪都構想を取り上げ、PCR検査と政治、マスメディア、民主主義の関係を問い、日本の国力と安全保障への影響を論じた。
2020-07-30
2020年7月、日本では新型コロナウイルスの感染者数が再び増加し、PCR検査数をどこまで増やすべきかが大きな論点となっていた。
『WiLL』2020年9月号には、小川榮太郎氏と上久保靖彦氏による「コロナに対しては何もしない――画期的なコロナ論」と題する対談が掲載されたことが確認できる。
同誌では上久保氏を医学者、京都大学大学院特定教授と紹介しており、京都大学の資料でも医学研究科特定教授として掲載されている。
2020年6月には、巨人の坂本勇人選手、大城卓三選手がPCR検査で陽性となった。
それに先立つ抗体検査では感染後の回復を示すIgG抗体が確認され、その後のPCR検査では陰性となった。
愛知県では、あいちトリエンナーレ2019をめぐる大村秀章知事へのリコール運動の政治団体が2020年6月2日に設立された。
ただし、正式な解職請求代表者証明書の交付と署名収集開始は同年8月25日である。
したがって、7月30日の原文にある「リコールをかけられている」は、当時すでに始まっていたリコール運動を指す表現として読む必要がある。
大阪都構想については、2020年7月31日に特別区設置協定書が作成され、その後、大阪府・大阪市両議会の承認を経て、11月1日に住民投票が実施された。
したがって、原文執筆日の7月30日は、住民投票実施に向け制度案が最終段階にあった時期である。
なお、PCR検査が「すべからく、政治的に利用されて来た」という記述、および個々の地域で感染者数が増加したことと政治日程との因果関係は、本稿における2020年当時の著者の論評・推論として掲載する。
引用
「テレビは視聴率が稼げる絶好のチャンス。民主主義が衆愚政治である事に加担し、実践している最大の実証者がマスメディアである事を、当のメディアだけが知らない。」
本文
テレビは視聴率が稼げる絶好のチャンス。民主主義が衆愚政治である事に加担し、実践している最大の実証者がマスメディアである事を、当のメディアだけが知らない。
月刊誌WiLL今月号には、コロナに対しては何もしないー画期的なコロナ論、と題して、免疫学のプロ中のプロである京都大学大学院特定教授上久保靖彦と小川榮太郎の対談特集が掲載されている。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読の本物の論説が開陳されている。
朝日新聞等を購読しNHKや民放の報道番組やワイドショーを視聴しているだけの人たちには晴天の霹靂に等しい初見の事実である。
パンデミックに見舞われた韓国が、圧倒的に感染者数や死者数が少ない日本に対する攻撃、ここでも反日プロパガンダだけは忘れなかった。
韓国は、日本の数値が少ないのはPCR検査数が少ないからだ、と日本攻撃を開始した。
早速、これに相和したのが、在日韓国人である事を隠して芸人やテレビタレント等でコメンテーターとしてワイドショーに出演して生計を立てている者達である。
彼らは、格好の政権攻撃、安倍政権弱体化の材料だとして、朝日新聞やNHK等のテレビメディアと一緒になって、これに飛びついた。
この頃、私が所用で会った知人まで、唱和して日本の対応を腐していた事は記述の通り。
PCR検査数を増やせば、巨人の坂本・大城選手の様な陽性者が見つかる。彼らは無症状者であり、即回復もした。
つまり知らないうちに感染し体内免疫が出来ていて短期に陰性になった。
東京は先般、知事選挙があった。東京の感染者数の発表の仕方に疑念が示されていた事は衆知の事実である。
名古屋は今、津田大介という売国奴と言っても全く過言ではない下愚が企画し愛知県が税金で補助した愛知ビエンナーレに対する愛知県民の怒りに依って、知事の大村がリコールをかけられている。
PCR検査を一気に増加させれば坂本・大城選手の様な陽性者が見つかるのは、免疫学の、つまり医学の常識なのである。
愛知が突然感染者数が増加した事は衆知の事実。
それでは大阪は何故？
大阪は秋に大阪都構想に対する住民投票を行う事が正式に決定しつつある。
つまりPCR検査は、すべからく、政治的に利用されて来たのである。
マスメディアは格好の話題として連日大々的に報道する。
テレビは視聴率が稼げる絶好のチャンス。
民主主義が衆愚政治である事に加担し、実践している最大の実証者がマスメディアである事を、当のメディアだけが知らない。
黒洞々たる闇が日本に広がるばかりである。
黒洞々たる闇は日本の国力の大幅な低下をもたらす。
日本の国土防衛に対する備えに隙を生じさせる。
これを喜ぶのが中国であり韓国である事は論を待たない。