宣教師のプロパガンダと「日本のラス・カサス」――南京問題・慰安婦問題・戦後自虐史観を支えた構造

2020-08-05

本稿について

本稿は、堤岩里教会事件だけでなく、南京問題や慰安婦問題を焚きつけた背景には、ラス・カサスの場合と同じく、宣教師によるプロパガンダが深く関わっていたと論じる、高山正之氏と大高未貴氏の対談である。

南京にいた外国人ジャーナリストや宣教師、米国政府と英米ジャーナリズム、朝日新聞、本多勝一、広岡知男、鳩山由紀夫、そして歴史教科書検定をめぐり、戦後日本において維持されてきた「日本のラス・カサス」の構造が語られている。

以下、2020年8月5日に発信した本文を、原文の主張と対談形式に忠実に掲載する。

自らラス・カサスに

大高　

堤岩里教会事件だけでなく、南京問題や慰安婦問題を焚きつけたのは、ラス・カサスと同じく、みな宣教師のプロパガンダが絡んでいる。

髙山　

池田悠の『一次史料が明かす南京事件の真実』（展転社）では、南京にいた外国人の名簿が紹介されている。

ジャーナリストや宣教師の名が並ぶけれど、シーメンスの武器商人ラーベを除けば全員反日米国人で、クリールマンの真似をやっていた。

大高　

日本に対してはラス・カサスの告発書にあたるものがないから、南京事件を捏造したわけですね。

髙山　

そう。

国民政府の宣伝工作みたいに言われるけれど、丸ごと米国製だった。

ニューヨーク・タイムズの記者やマンチェスター・ガーディアンのティンパリーが手を貸している。

ティンパリーはもともとデイリー・テレグラフの記者だったけど、この新聞社は米国政府のバックアップを受けて、中国で反日工作をしていた。

米国政府とジャーナリズム、そして日本のラス・カサスが一体となって、反日工作を続けていった。

さらに、そうやって捏造された南京事件を喜々として受け入れたのが、朝日の本多勝一だ。

大高　

本多氏もスター級の「反日謝罪男」でしょう。

広岡社長（当時）が、校正担当だった本多氏をスター記者に育て上げたのです。

意のままに操りたいがための措置だったのではないでしょうか。

広岡氏は日中国交回復の時期も中国に数週間滞在しているので、おそらくそこで骨抜きにされたのではないでしょうか。

ともかく、本多氏を当時のアイリス・チャンに仕立て上げたのが、広岡氏だった。

広岡氏については、長谷川煕（はせがわ　ひろし）氏が『崩壊朝日新聞』（ワック）の中で、広岡氏のルーツが中国であることを指摘しています。

髙山　

そういうことです。

さらに、鳩山由紀夫のように自ら「ラス・カサスになります」と言い出す輩も出てきた。

今はGHQ時代につくられたシステムを、朝日が中心となって後生大事に守り続けている。

大高　

終わりは迎えていないでしょうか。

髙山　

今回の歴史教科書検定で「従軍慰安婦」の表記が復活したことを考えると、まだまだ根深い問題として横たわっていると思う。

大高　

文科省官僚や教科用図書検定調査審議会委員の中には、自虐史観を脱するどころか、子供たちを再び自虐史観で洗脳しようとする、怨霊のようなラス・カサスが棲息しています。