中国の「遺棄化学兵器処理」に日本は60兆円を支払うのか――一帯一路と軍備増強を支える巨額資金の疑惑
本論文は戦後の世界で最も重要な論文の一つである。
戦後の世界で唯一無二のブログとして2010年7月に登場した「文明のターンテーブル」の中でも、最も重要な論文の一つである。
以下は12月10日に発信した章に加筆したものである。
引用した記事の著者である石川久遠氏はペンネームであるかもしれないが。
この記事は正鵠を射ている記事である可能性が100%に近い。
それは極めてゾッとする話なのである。
何故なら、これが事実なら、中国の天文学的な軍備増強は、日本のお金に依って為されていると言っても過言ではない。
中国が押し進めてきた一帯一路は、全て日本からのお金を使用しているだけのこと。
それを高利で貸し付け、返済不能となれば、中国の資産として取り上げてしまう。
中国が目を付けた、戦略上の要所に在る発展途上国の港湾や空港、鉄道等のインフラを、実は日本からのお金を使用して中国のものとしてしまう。
人類史上最大、最悪の悪辣と、人類史上最大、最悪の「お人よし」と言う名の愚劣が為されている事になるからである。
何故、こんな事が為されたか?
これは、本欄が登場する2010年7月のはるか以前に中国に依って為されていた策謀だったからである。
記事にもあるように日中の協議は1996年に本格化した。
更には、2014年8月までは朝日新聞が日本を支配していたからである。或る面では、それが最大因子だったとも言える。
何故なら、本件をリードした外務省及び政治家、否、愚かな政治屋達の全てが、朝日新聞を購読、精読していたからである。
彼らは朝日新聞を精読して出来上がった頭脳以外は持っていなかったからである。
もう一つの最大因子はGHQの日本占領政策である。
つまり米国も、本件に対して最大責任があるのである。
本件は、底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の国である中国が国連を悪用して来た事の結果である。
CWC(化学兵器禁止条約)発効が迫った1996年から日中協議が本格化し…このCWCは、この姦計を成就するための中国の策謀だったのだろう。
日本に核兵器禁止条約にサインさせようと目論んでいる団体。
彼らの目的は日本に対して永久に核を持たせない事である。
つまり、実は、日本こそが中国にとっての最大の眼目なのである。
日本のピースボートが、その主要団体である運動に対して、あろうことか、ノーベル平和賞が授与された。
本論文をもって、初めて、日本国民のみならず世界中の人達は、これらが全て中国の策謀だった事に気づくだろう。
石川久遠氏の記事が全くの事実であるとなれば、国際社会は、即刻、日本政府に対して、中国に対するお金の支払いの停止を勧告しなければならない。
何故なら、中国が目論む、これ以上ない邪悪である「世界の中国化」は、日本からのお金で為されている事になるからである。
この事について、全く報道してこなかったマスメディアは、ジャーナリストとしての資格が全くないだけではなく、日本国民としても、人間としても、完全失格である。
所謂「遺棄化学兵器処理」で中共に60兆円を支払う日本、これを決めたのは民主党政権。
中国の代理人と言っても過言ではない朝日新聞も大いに肩入れしていたのだろう。
だが、これは日本国史上最大、最悪の国家に対する犯罪行為である。
今なお、彼らが続けている森友問題。
彼らが突然開始し大報道したモリ・カケ・サクラは、この問題を日本国民から隠す為に、彼らと中国が仕組んだと言っても全く過言ではない。
民主党政権の時に突然中国が起こした尖閣諸島沖合への不法侵入と海保船への体当たり事件も、この問題を日本国民から隠すためだったと考えれば全てが符牒する。
この記事についての真贋を小欄なりの方法で確かめてはいるが、現時点でも、ほぼ100%真実であろうとの確信が強い。

2024/1/17 in Kyoto