中国を「まことしやかな嘘」「底知れぬ悪」の国と結論づけたフィールドワークの知見を軸に、朝日新聞が担った反日宣伝の歴史的役割を検証する。日本の政治・経済・世論を歪めた構造と、現在の国際不安定化との因果を問う2016年論考。

日本国民で、この嘘に影響されなかった人間はいなかったと言っても過言ではないのである。
2016-08-25
数年間に渡って中国のほぼ全省を網羅したフィールドワークの結果として、彼が、中国と言う国の本質として結論付けたのは、「まことしやかな嘘」、「底知れぬ悪」の国、だったのである。

その伝統に共産党一党独裁の悪が加わった。歴史の法則としては終焉に近づいている共産党の一党独裁だが、彼等は、本来は、もっと早くに崩壊していたかもしれなかった事も歴史的な事実である。

彼らを延命させ、現在の経済的なプレゼンスを持つ状況を作るのに大きな役割を果たしたのが、朝日新聞社であることは、もはや歴史的な事実だろう。

南京大虐殺に代表される反日プロパガンダ宣伝に、朝日新聞社は、本多勝一などという男を大物記者に仕立て上げ、そのお先棒を担いだ。

日本国民で、この嘘に影響されなかった人間はいなかったと言っても過言ではないのである。

その結果、日本は中国に対して人類史上最大の資金援助と、技術援助を行う事となったのだから。

何せ、一昨年の８月までは、日本中の各界。各層の人間たち…日本の中枢を成している人間たちは、全員が朝日新聞を信用して、購読していたのみならず、精読していたのである。

この朝日新聞社を利用することを考えるのは、CIAやFBIを持つ国にとっては至極当然であることは言うまでもない。

彼等の策略にまんまとのっかった朝日新聞社が行った報道内容、その記事の数々は、その事を実証している。

この中国の共産党一党独裁者たちは、あろうことか、世界制覇を目論みだした。南シナ海、尖閣諸島、パナマ運河の役割低下を目論んだニカラグア運河の建設を主導等など、世界中のあちこちで、紛争を作り出しているだけではなく、米国に挑戦を始めているのである。

彼等は、世界が共産党の一党独裁政治などを認めたり、歓迎したりすると本気で思っているのだろうか。

いずれにしても、狂気の沙汰に等しい行動を彼らは行いだしているのである。

だからこそだろう、この中国の行動と時を同じくするように、世界は、極めて不安定になった。

日本国民の大多数が、この極めて不安定で危険な状況の中で、更なる安定政権を求めている…その結果が、今回の参議院選挙の事前調査報道に現れている、与党の断然の優勢だろう。

絶対的に安定した強い政権を作らなければ、この政治的、経済的な状況に対処することは出来ない。

それが、まともで、自然な頭脳を持った日本国民の多くが考えている事である。

勿論、野党と称する政党の酷さが拍車をかけていることもあるだろうが。

ところが、朝日新聞社は、つい数日前、フロントページで、改憲勢力三分の二を超える勢いなどと大見出しを打った。

朝日新聞の幼稚なのだが、それゆえの執拗な悪辣さを証明している記事である。

日本国民の多くが至極当然に、現在の極めて不安定で危険な国際政治状況に対処するためには、もっと強くて安定した、盤石の基盤を持った政権が必要であることは、全く自然な事である事にも気づかないだけではなく、

彼等の歪んだ思想が終焉を迎えている事に対して、何にも分からずに、断末魔のあがきを行っているのかもしれないが、

朝日新聞社は、日本国民の至極当然な考えに対して、改憲勢力などというレッテルを貼り出したのである。

この幼稚さで、日本の戦後７０年が、行われてきた、

日本の戦後７０年が過ぎて行ったと思えば、ぞっとするではないか。

その結果として、今の世界の寒々とした光景が広がっているのである。

彼等は気づいていないだろうが、作ったのは、朝日新聞社であり、これと同調して来たいわゆる文化人たちであり、彼等を操縦して来た、「底知れぬ悪」、「まことしやかな嘘」の国の為政者たちなのである。

彼等は、「文明のターンテーブル」の進展を止めた、人類史上最大級の、悪人たちである。

私の「文明のターンテーブル」出版時に、信じがたい業務妨害や名誉棄損等、ネット上での誹謗中傷を行った、悪人の罪は、１年半、きちんと仕事をしてくれた刑事さんたち、全く話にもならなかった検事たちが考えているよりも、遥かに深く、重いものだったのである。

何とかして与党の圧勝を防ぎたい。つまりは日本の政治を弱体化する事。それが朝日新聞社の報道である。日本の政治が安倍首相以前の、弱体政権、弱体政治、機能不全政治であることを喜ぶのは、朝日新聞社と、これに準じている毎日、東京と、中国の共産党の一党独裁者と韓国の全体主義者たちしかいない事を、老若男女の日本国民の全ては肝に銘じて知らなければならない。

朝日新聞と、その同調者である人間たちが、ドイツに学べ、と言い続けて来た事は、多くの購読者、視聴者は知っているはずだ。

メルケル首相は在任１０年中、彼女の前の首相だったコールは１６年間に渡って首相を続けたのである。

だが、それらの人たちの殆どは、この事実を知らないはずだ。

朝日新聞社と、その同調者たちは、真っ先に、彼等二人の事例に学ばなければならない。

そうでなければ、あなたたちが言い続けて来た、ドイツに学べ、は、あなたたちの歪んだ思想や、日本を政治的な囚人の立場に置いておきたい、日本をナチスが犯したと同罪の国にして置きたい…日本を政治的に弱め、経済的には、好きな時に金をせびるためである…全体主義国家である韓国と中国の、代弁者だったことを、証明するだけである。

この稿続く。