2017年8月13日の「国連人権理事会は中国が牛耳っている組織であるという笑うに笑えない、世界の酷さ。」では、私の批判は、国連、国連人権理事会、中国、朝日新聞、そして戦後派知識人全体へ向けられていた。
私はそれ以前から、国連の報告者と称する人物たちが、日本に対して不当に厳しく、中国に対しては本質的批判を行わない態様を、強く批判していた。
その背景にあるのは、国連や国連人権理事会が、中立で公正な国際機関などではなく、政治的思惑と国家的影響力に大きく左右される組織であるという現実である。
世界最大級の人権侵害国家である中国が、国連人権理事会に大きな影響力を持っている。
この笑うに笑えない現実を見れば、国連が日本に対して行う人権勧告や批判を、そのまま正義の声として受け取ることが、いかに危険であるかが分かる。
にもかかわらず、朝日新聞などのメディアは、国連の報告者が日本に対して批判的な発言をするたびに、それを喜々として報道し、日本国と日本政府を攻撃する材料として利用してきた。
私は、その態様を、中国や韓国の国益に結果として奉仕するものとして批判していた。
日本は戦後、中国に対して人類史上最大級の資金援助と技術援助を行ってきた。
その資金や技術が、中国の経済成長、軍事力増強、さらにはアフリカなどでの影響力拡大に利用された可能性すらある。
それにもかかわらず、日本は、中国による反日プロパガンダによって名誉を傷つけられ続けてきた。
まさに、日本は資金を奪われ、名誉を汚されるという、二重の被害を受けてきたのである。
この文脈において、朝日新聞などのメディア、彼らに同調してきたいわゆる文化人、人権派弁護士、野党、そして大江健三郎や村上春樹に代表される戦後派知識人たちは、思想的にすでに命脈を失っていた。
彼らは、中国という国家の本質、国連という機関の政治性、日本が戦後に果たしてきた巨大な貢献、そして日本が受けてきた不当な扱いを見ようとしなかった。
中国の増長と横暴が明らかになるたびに、彼らの愚かしさもまた明らかになった。
世界の読者に分かりやすく言えば、その代表が大江健三郎や村上春樹たちであった。
私は2017年8月の時点で、彼ら戦後派知識人が、国連・中国・朝日新聞的言論空間の現実の前に、思想的な死刑宣告を受けたのだと見ていたのである。

2016年11月。
私は、ユネスコと南京問題を論じていた。
南京問題は、単なる歴史論争ではない。
国際機関の政治性、中国による反日プロパガンダ、そして日本国内の朝日新聞的言論空間が結びついた問題であることを、私はすでに見抜いていた。
2017年3月。
私は、村上春樹の『騎士団長殺し』における南京40万人記述を批判した。
世界的作家として扱われる人物が、南京事件についてそのような数字を作品中に置くことの危険性を、私は強く指摘した。
それは文学上の表現にとどまる問題ではなかった。
日本の名誉、日本の歴史認識、そして国際的な情報戦の問題だった。
2017年4月。
私は、講和条約と永久謝罪論の誤りを論じた。
国家と国家は、戦争の後に講和条約を結ぶ。
その後、国家として謝罪を繰り返してはならない。
それは平和を深めるのではなく、憎悪を再生産するからである。
村上春樹や内田樹のような戦後的文化人は、この基本を理解していなかった。
2017年6月から7月。
私は、中国共産党の歴史、南京問題、反日プロパガンダを論じた。
中国共産党が自国民に対して行ってきた大量殺戮、文化大革命、人民裁判、拷問、自白強要、違法拘禁、反革命分子鎮圧運動。
その凄まじい歴史を知らずに、南京問題を語ることなどできない。
村上春樹の南京40万人記述は、この中国側プロパガンダの文脈の中でこそ見なければならないものだった。
2017年8月。
私は、国連人権理事会、中国、朝日新聞、そして戦後派知識人の構造的問題を論じた。
国連や国際機関は、中立で公正な存在であるとは限らない。
中国は、そうした国際機関を利用し、日本国内では朝日新聞的言論空間がそれに呼応してきた。
大江健三郎や村上春樹に代表される戦後派知識人は、その構造の中で、日本を一方的に裁く似非モラリズムを担ってきたのである。
こうして見れば、私の村上春樹批判は、単なる文芸批評ではない。
それは、戦後日本の似非モラリズムを批判するものであった。
国際機関の政治性を批判するものであった。
中国の反日宣伝を批判するものであった。
朝日新聞的言論空間を批判するものであった。
そして、大江健三郎や村上春樹に代表される戦後派知識人の思想的終焉を論じるものであった。
つまり、私の村上春樹批判は、最初から最後まで、文明批判だったのである。