2019年7月17日発信。
産経新聞に掲載された近畿大学と韓国の大学生を対象にした慰安婦問題の日韓合意に関するアンケート記事をめぐり、日本の大学、大学教授、学生の劣化を批判する。
戦後の反日教育、中国・韓国系教授の存在、私学助成金の問題を通じて、日本の大学教育が反日プロパガンダに侵されている実態を問う。

2019-07-17
大学教授達というのは、それほどに左翼小児病患者達の集まりで売国奴の集まりだとでもいうのか？
そのとおりである事を記事は実証していたのである。
前章について言えば、先日、産経新聞の１面に妙な記事が載った。
産経新聞も一枚岩ではない事はレフチェンコ事件の時に産経新聞の中にもソ連のスパイが居た事で明らか。
今回の記事が妙なのは、先ず、…これで近大は、元のアホの近大に逆戻りだと怒りを込めて言っておく。
日本の大学に驚くほどの数の韓国人や中国人の教授がいる事…東大を始めとして…は、既述のとおり。
戦後ずっと反日教育を続けている国で育った人間を教授に据えて学生達に、何を教えたいというのだ？
学生達を反日プロパガンダで洗脳したいというのか？
大学教授達というのは、それほどに左翼小児病患者達の集まりで売国奴の集まりだとでもいうのか？
そのとおりである事を記事は実証していたのである。
韓国名の近大教授が近大と韓国の大学生を対象にアンケートをとった。
その結果は韓国では８割、近代の学生では４０％以上が、慰安婦についての日韓合意について、日本政府も見直すべきだ等と答えたという記事である。
書いていたのは女性記者だ。
そもそも近大の学生というのは大学生の資格があるのか？
大学生と称して送っている４年間は、労働に振り向けたほうが正しかったのではないか。
自分たちの国が、汚名を着せられている事にも気が着かない、知らないような大学生などに、何の値打ちがあろうか。
一文の値打ちもない。
こんな大学にも、日本国から、税金から、多額の私学助成金が出ている事の馬鹿さ加減。