2019年7月12日発信。
朝日新聞が広岡知男社長の訪中以後、親中に偏向し、中国の対日宣伝工作の先兵となった象徴として本多勝一『中国の旅』を位置づける章。
さらに、反原発報道、中国の原発・鉄道輸出戦略、PM2.5報道の沈黙を結びつけ、日本の原子力技術を衰退させる動きが中国と朝鮮半島を利する構造であると論じる。

2019-07-12
親中に偏向しただけではなく、中国の対日本宣伝工作の先兵隊になったことの最も明瞭な現れが本多勝一の「中国の旅」である事は、もはや歴然たる事実である。
以下は2018/5/5に発信した章である。
朝日新聞社は、あの夏の甲子園の閉幕日に、異様に暗い容貌で閉会の挨拶をしていた。
当時の高校野球が野球学校全盛の根性野球時代だった事を思えば、相似形だったのかもしれないが。
広岡知男社長が株主総会をほったらかしてまで、中国政府から招待されて一か月間以上も中国に滞在して帰国してから、朝日新聞社が信じがたい程に親中に偏向しただけではなく、中国の対日本宣伝工作の先兵隊になったことの最も明瞭な現れが本多勝一の「中国の旅」である事は、もはや歴然たる事実である。
日本国と日本国民に名誉の失墜を齎した。
天文学的な金額の私たちの税金を、中国にODAとして振り向けさせ、今日の世界最大の共産党の一党独裁国家の増長と無理難題に最も貢献したのが朝日新聞である。
広岡路線以来、多分、今の論説委員たち全員は、中国を訪れているはずである。
その多くは中国共産党と密接な関係の中で訪問していたのだろうと先日ふと思った。
同時に彼らの全員が、先ず、ハニートラップに罹っている可能性は１００％に近いだろうと突然確信したのである。
私は京都を訪れる人間としては、その回数に於いて世界一の人間だろうと思う。
ここ数年、京都は言うに及ばす大阪も猛烈な数の中国人観光客が押し寄せている。
韓国人は整形していない元の顔はなかなかの不細工である事も周知の事実だろう。
だが中国人には日本人の様な美人が結構多いのである。
女性が醸し出している雰囲気は日本人に近いと言っても過言ではない。
何しろ１３億人の国である。
確率論で言っても美人を捜すのに大した苦労はいるまい。
こんな話を読書家の友人に話したら、それはそうですよ。
中国はいわば混血の国なのですから。
古代には近隣の国から。
朝鮮半島から王女たちが献上された例を上げるまでもなく、数百年ごとに異民族に征服されてきた国ですから。
混血に不細工はいないのが習わしでしょう、と。
おまけに「据え膳食わぬは男の恥」などと言って来た伝統が、特にエリート層にはあったのだから。
今日の読売新聞８ページには大きな見出しで、原発と鉄道　輸出攻勢、インフラ「一体一路」の柱に、技術力向上　進む国産化、が躍っていた。
連載なのだろう。
改革開放４０年、第2部「科学強国」だった。
私は直ぐに思ったのである。
私のこの推測はこれまでの他の推測と同様にほぼ１００％当たっているだろう。
福島瑞穂、菅直人、孫正義などが唱えだし、朝日新聞社が旗振り役となっている反原発。
中国が原発と鉄道を輸出戦略の柱に据える時、目の上のたんこぶの存在であるだけではなく、最も手ごわいライバルが日本である事は論を待たない。
日本が幼稚園児以下の似非モラリズムで、原子力技術を衰退させる事を望み、そうなれば、ありとあらゆる意味で欣喜雀躍、工作大成功、工作これにて完了となるのは、一に中国、二に朝鮮半島である事は言うまでもない。
殆どのメディアに対して中国の工作は行き渡っているからだろう、近年、頻繁なｐｍ2.5の汚染について、マスメディアは全く報道しない。
私の家から梅田の空を見るだけで分かるにもかかわらず。
私が念のために中国を検索すれば、信じがたい数値でｐｍ2.5に汚染されたどす黒いマークの地点が散在している。
ｐｍ2.5ですら上空の風に乗って頻繁に襲来している。
３０年には原発を１００基以上を稼働させて、米国と並ぶ計画を実行中の中国が隣国である時に、原発反対を執拗なほどに唱える朝日新聞の論説委員たちの全員が、中国の何かのトラップに罹っているとの私の推測はきっと、１００％正鵠を射ているはずである。
原発と鉄道輸出攻勢。
わらぶき屋根の家が並ぶ海沿いの道を、土煙をあげてトラックが行き来する。
海産物の養殖が盛んなこの港町の近くにある、石島湾原子力発電所、山東省栄成市に向かう車だ。
クレーンが何本も見える原発の敷地内では、次世代型原子炉として期待される「高温ガス炉」の実証炉の建設が進む。
日本にも基礎実験用の研究炉はあるが、発電試験を行う実証炉は世界で初めて。
原発に詳しい清華大の劉学剛副研究員、42は「今年中には稼働する。様々な新しい知見が得られるだろう」と期待する。
原発の建設で日米欧に遅れていた中国では、浙江省の奏山原発が1991年にようやく送電を始めた。
日本の電力業界団体の現地視察団が、配管のボルトの締め方のノウハウなどを指導することもあった。
だが、米国やフランス、ロシアなどの技術を導入、人材育成にも力を注いできた。
日本原子力産業協会によると、2018年１月現在、運転中の原発は37基で、福島第一原発事故後の規制強化で大部分が停止中の日本を除けば、米仏に次ぐ世界３位だ。
「原発強国」を目指し、国内のエネルギー需要への対応や温室効果ガスの削減に向けて建設のペースを上げている。
30年には100基以上を稼働させて、米国と並ぶ計画だ。
この稿続く。