2016年11月3日の「『南京大虐殺』を世界遺産にしたユネスコ事務局長のトンデモない経歴、と題した論文が」では、私の批判は、村上春樹個人を超えて、国連、ユネスコ、朝日新聞、大江健三郎、そして日本の似非モラリズム全体へ向けられていた。
私はこの時点で、南京問題が単なる歴史論争ではなく、中国や韓国による反日プロパガンダが、国際機関や日本国内のメディアを通じて拡散されている問題であることを明確に見ていた。
月刊誌『正論』に掲載されたミロスラフ・マリノフ氏の論文は、ユネスコと国連が中立で公正な国際機関などではなく、極めて政治色の強い腐敗した組織であることを示していた。
とりわけ、ユネスコ事務局長であったイリナ・ボコバの経歴は、国際機関の実態を考える上で、重大な意味を持っていた。
私は、朝日新聞や毎日新聞、彼らの系列テレビ局、そしてNHK的な報道空間に影響されている日本人に対し、その危険性を強く訴えた。
それらの報道や論説を正しいものとして受け入れることは、日本国の信用と名誉を損ない、日本の国力を落とし、中国、韓国、ロシアなどの国家戦略に結果として奉仕することになる。
その文脈の中で、私は、朝日新聞の論説、大江健三郎の論説、村上春樹の稚拙な文章を、似非モラリズムとして一括して批判していた。
重要なのは、この批判が2017年の『騎士団長殺し』における南京事件記述の騒動より前に書かれていることである。
私はすでに2016年11月の時点で、南京問題、ユネスコ、朝日新聞的言論空間、そして村上春樹的な稚拙な歴史認識が、同じ構造の中にあることを見抜いていた。
したがって、2017年に村上春樹が『騎士団長殺し』で南京事件について不正確かつ危険な記述を行った時、私はそれを偶然の文学的表現としてではなく、戦後日本の似非モラリズムと反日プロパガンダの構造が、作家の小説の中にまで現れたものとして批判したのである。