南ドイツ新聞などドイツ有力紙が、朝日新聞の自虐史観に基づく反日報道を利用してきた構造を論じる。さらに、IOCの東京五輪発言、中国・韓国の反日プロパガンダ、武漢ウイルスをめぐる日本政界とメディアの中国批判自粛を批判し、東京五輪問題の背後にある国際政治の構図を指摘する。

2020-05-25
南ドイツ新聞等のドイツの有力紙は、6年前の8月まで日本を支配していた朝日新聞の自虐史観に則った反日思想と、常に日本を貶め、中国と韓国に与した報道を利用し続けて来た。
彼らにもまた、日本を貶めたい理由があったからである。
ナチスドイツの犯罪から国際世論を逸らす為に、日本を中国と朝鮮半島においてナチスドイツと同様の犯罪を冒した国にしたかったのである。
その結果、数年前にドイツで行われた世論調査では、ドイツ人の半数が反日思想を持っているという、まともな日本人には信じがたいものだった。
およそ、私が生きて来た中で、反ドイツ感情を持っている人間に遭遇したことは無い。
日本人の大多数もそうだったはずである。
極言すれば、日本には反ドイツ感情などは皆無だった。
IOCのバッハ会長の表情を観ていた私は、彼は絶対的に親日派ではないなと感じていた。
彼が東京五輪について、突然、中止もあり得るとの発言をする以前の、数週間前の事である。
偶々、昼に、テレビのトークショーを観ていた。
その前日に関東地方で、軽い地震があった。
その事にかこつけて、東京大学名誉教授という肩書の笠原某は、何と、「地震の兆候もある、だから、来年の7月に東京オリンピックを開催する事に私は反対だと言っている…」等と言語道断な内容を発言していた。
私は、この男は一体何なんだと、瞬時呆れたのだが、直ぐに真相を理解した。
黒幕は朝日新聞であり、中国と韓国、この二つの反日国家と連動した動きである事を。
そして、先日のIOC・コーツの発言である。
IOCを含めた国際社会での、中国と韓国の反日プロパガンダ活動に対して、6年前の8月まで、朝日新聞に支配されていた日本は、全く無力だったと言っても全く過言ではない。
五輪開催は国威発揚や経済拡大に寄与する面が大である。
だから各国は五輪開催国を巡って熾烈な競争も繰り広げて来た。
近年、経費が掛かりすぎる事で、今までの様な競争は影を潜めだしてはいるが。
2021年の東京オリンピック開催について、IOCは、突然、ワクチン云々と言い出した。
日本は五輪が中止になったからと言って国力を失う様な国では全くないが、翌年、ワクチンが開発されている事は100%間違いがない、2022年に、北京で冬季五輪が開催される事と、今回のIOCの幹部委員の発言は、無縁ではない。
武漢ウイルスについて、全く中国を批判する声を国会もメディアも挙げて来なかった理由は、3月上旬まで、習近平の国賓としての来日は中止になっていなかったからだろう。
代表者を国賓として迎える国に対する批判は控えようとする合意が政界とテレビメディアの間にはあったはずである。
例え、それが日本独特の暗黙の了解、メディアが得意とする忖度だったとしても。
だが、中国に対する日本の政界と朝日新聞等の活字メディアとNHK等のテレビメディアの中国批判自粛に対して、中国は何をしているかについて、彼らは、猛省するべきである。
この稿続く。