中国共産党への怒りは英国民にも広がった――武漢ウイルス、人道的犯罪、そして損害賠償請求
武漢ウイルスの発生源をめぐる米国報道、トランプ大統領の追及姿勢、英国ジョンソン首相と英国民の中国共産党への怒り、そして中国に対する損害賠償請求の必要性を論じる。逆SEO攻撃やアクセス異常にも触れながら、武漢ウイルスを戦後最大の人道的犯罪として批判する論考。
2020-04-16
中国共産党に対し怒りを感じるのは、ジョンソン首相だけでなく、イギリスの民衆も世論調査で同じ怒りを表した。
今日は、NHKの7時のニュースも、watch9も、何となく、いつもと感じが違った。
本欄も、先ず、昨日、gooにおいて、逆SEO攻撃がまた一時的に止まった。
排撃されたのか、攻撃者が、うっかりして放置したのかは知らないが、昨日15:30頃から、本来の態様に近いアクセス数とグラフになった。
21:30頃まで約6時間続いた。
昨日の検索数は12416pv。
一昨日の2倍弱。
ここ数日SEO攻撃が激しくなってpv数が半分に落とされていた。
それが戻っていた。
そしてアメーバ。
今朝、開いてみたら、訪問者数が通常の十倍になっていた。
通常とはいっても、ある時期、突然、10分の1に減らされた数値であるが。
有無、それなら、一気に元に戻そうかと思ったのだが、午後に予定外の用事が出来た。
話をすることが多くて、結構な疲労を感じた。
殆ど書けなかった。
7時のニュースで、ちょっと聞き漏らしたのだが、武漢ウイルスについて、米国で云々、という感じだった。
そしてwatch9である。
昨夜の本欄が届いたんじゃないか、そんな感じがしていた。
何かが、いつもと違う。
そんな感じで見始めた人もいたと思う。
7時のニュース拡大版「全国に緊急事態宣言」特集が終わった時である。
米国の一部メディアが、武漢ウイルスは市場で発生したものではない、武漢ウイルス研究所で作られたものである事、生物化学兵器であるとは断定できないが、漏れたものである、と報じた。
どうやら、その証拠を、終に掴んだようだ。
トランプ大統領も確信を持った表情で、徹底的に追及する、と記者会見で発表していた。
中国のスポークスマンが、科学的に証明されている等と弁明している態様は、今にも崩れ落ちそうな、自信のかけら、傲慢のかけらは、どこにも見当たらない風情だった。
私は、これを見ていて、如何に厚顔無恥であることが中国人の特徴であると言っても、武漢ウイルスは、人類に対する、戦後最大の人道的犯罪である。
石正麗は、いつまでも厚顔を貫けるか。
そう思ってもいた。
上記の報道官などは、もし人間としての、まともな感情、まともな精神のひとかけらがあったならば、自殺しても、おかしくないな。
そんな思いで観ていた。
私が言及し続けて来た事が、とうとう明らかになって来た。
上記の事々は、全て、その結果だったのか、と思っている次第である。
中国に対して損害賠償請求を起こすのだ、と書いた、私は世界で最初の人である事は、読者は御存知のはずだからである。
我ながら見事だったと思った論文を探そうとしてアメーバを検索して、直ぐに発見したのが以下の記事である。
https://ameblo.jp/yamatogusa/entry-12589956211.html
やはりコロナウィルスは支那の生物兵器か?
事実であれば支那は人類の敵。
2020-04-16 05:32:27
ジョンソン首相の怒り=輸入検査キット、中共ウイルスが付着 故意か
https://www.visiontimesjp.com/?p=5170
英メディア『CD Media』の報道によると、英首相ジョンソン氏は今後、中国企業ファウェイとの5G通信に関する契約を取り消すとともに、強い怒りを感じると関係者の二人が述べたという。
その原因は、中国より発送された検査キットはすでに中共ウイルス、新型コロナウイルスに汚染されていることにあるという。
ユーロフィン、Eurofins社がルクセンブルクで組み立てた同ロットの検査キットは、鼻と口より検査体を採取する細綿棒にウイルスが付着していることが判明。
これにより、被検者は直接感染させられる可能性がある。
この件について、ユーロフィン社は、検査キットのパーツは「他国より提供されている」と述べた。
海外在住の中国人評論家王篤然氏は、中国より輸入された検査キットは中共ウイルスを携帯するので非常に恐ろしいとコメントした。
ウイルスに感染していない人も、検査後感染する恐れがある。
故意にせよ、不意にせよ、被検者の命が奪われる恐れがあるともコメントした。
中国共産党に対し怒りを感じるのは、ジョンソン首相だけでなく、イギリスの民衆も世論調査で同じ怒りを表した。
4月8日、英『デイリー・エクスプレス』紙はホームページで読者投票を実施し、イギリスでの肺炎の感染に対し、ジョンソン首相は中国共産党への求償をすべきか否かについて調査を行った。
当投票は午後1時から10時まで実施し、計4,003名の読者が投票した。
その結果は、「賛成」92.5%、3,702票、「反対」6%、240票、そして「わからない」1.5%、61票であった。
この稿続く。