2020年2月12日発信。韓国映画のアカデミー賞作品賞受賞をめぐり、ハリウッドと米国アカデミー協会の偽善、韓国による文化プロパガンダ、そしてVANKによる東京五輪放射能ポスター問題を批判する。韓国の反日教育、福島への風評加害、ソウルの放射線量、韓国原発の排水問題を通じて、反日宣伝の欺瞞を論じる。

2020-02-12
戦後75年、反日教育という名のナチズムを続けている韓国に本物の学問や芸術がありえない事も分からない米国アカデミー協会
米国のB級映画を剽窃しただけの韓国映画がアカデミー賞で作品賞を取った…ああ、やっぱりと思い当たった。
先日、ネットで、ハリウッドが選んだ美女100人、というタイトルの記事が出てきた。
ふーん、と思ってクリックしたら、韓国の整形タレントの顔が、やたらに出てきた。
何だ、これは、と思うと同時に、嗚呼、そうか、韓国は今度は、こんなところでもプロパガンダを始めたんだ、と思った。
多額の寄付をハリウッドにしだしている事を確信したわけである。
そうしたら冒頭のアカデミー賞作品賞。
資本主義社会の欠陥を寄付でカヴァーしている米国社会では全てにおいて寄付の多寡が結果を左右する。
今、真っ最中の大統領選挙は寄付金がなければ成立しないと言っても過言ではない。
戦後75年、反日教育という名のナチズムを続けている韓国に本物の学問や芸術がありえない事も分からない米国アカデミー協会。
逆立ちしてもノーベル賞が取れない韓国はアカデミー協会にプロパガンダをかけてアカデミー賞を取った。
韓国も愚劣だが、似非モラリズムと似非ポリティカル・コレクトネスに支配されているアカデミー協会の愚劣さも極まっているのである。
韓国、東京五輪放射能ポスター“捏造”で世界の恥さらしに…ソウルの放射線量は東京の3倍
東京オリンピックイヤーを迎え、日本の風評被害を煽る韓国の行動がエスカレートしている。
放射能汚染を連想させる五輪ポスターが作成されるなど、常識では考えられないような反日行為が物議を醸しているのだ。
問題のポスターは、東京五輪のエンブレムや「TOKYO2020」の文字、日の丸があしらわれ、白い防護服姿の人物が放射能をイメージしたかのような緑色のたいまつを手に走るデザインとなっている。
また、作成したのは韓国のサイバー外交使節団を自称する民間組織「VANK（Voluntary Agency Network of Korea）」だという。
「東スポWeb」では、同組織について、韓国事情に詳しい文筆人の但馬オサム氏が「ジャパン・ディスカウント（日本下げ）運動の総本山ともいえるサイバーテロ集団」とコメント。
また、「民間組織とうたっていますが、実際は韓国政府が公金を投じており、今回の放射能五輪キャンペーンも国策であることは明らか」とも語っている。
各種報道によると、ポスターはソウルの在韓国日本大使館の建設予定地のフェンスに1月6日午後に貼り付けられ、現在は撤去されているという。
また、VANKは過去にも「旭日旗＝戦犯旗」と主張する動画を「ユーチューブ」に投稿したり、「日本海」と単独表記している各国の教科書や地図などに「東海」への表記変更を要求したりするなど、執拗な反日運動を続けているようだ。
東京五輪を揶揄するポスターについて、怒りを露わにしたのは参議院議員の佐藤正久氏だ。
実際に掲出されたと思われるポスターをツイッターで公開し、「関係改善を求める韓国政府が、何故このような非礼なポスターの掲示や配布を野放し状態なのか？　民間団体だから、知らないとの立場なのか？」と語気を強めている。
ネット上でも猛批判が巻き起こっており、「悪質な捏造」「こんなポスターつくって、世界に恥を晒しているのは韓国のほう」「そもそも無理して五輪に参加しなくていい」といった反応が。
また、「外交問題として日本政府は抗議すべき」「日本政府に断固とした措置を望む。
許される行為ではない」という声も目立つ。
日本の風評被害を煽る韓国の姿勢は、これまでにも幾度となく批判を浴びている。
昨年9月の国際原子力機関（IAEA）総会では、韓国が東京電力福島第一原子力発電所の処理水について「世界に恐怖と不安が拡大している」と言及。
韓国側の発言を受け、菅義偉官房長官は記者会見で「我が国に対するいわれのない風評被害を及ぼしかねないものであり、極めて遺憾」だと語った。
IAEA総会から間を置かず、今度は韓国の与党・共に民主党の日本経済侵略対策特別委員会が“放射能汚染地図”を公表した。
あらためて菅官房長官が「いわれのない風評被害を助長するような動きは懸念をもって注視している」と会見で苦言を呈している。
また、「サンスポ・コム（SANSPO.COM）」は、そのマップが捏造ではないかと指摘。
マップ作成にあたり、ウェブサイト「みんなのデータサイト」の数値が基になったとされているが、同サイト側は「サンケイスポーツ」の取材に対して「われわれはホームページ上にデータを掲載し本も出しているが、（韓国側の数値とは）全く違う」「自分たちに都合のいいデータを使ったのではないか」と答えているのだ。
現在、外務省は在韓国日本大使館のホームページで東京、福島県の福島市といわき市、ソウルの放射線量を公開している。
最新の1月17日12時00分時点のデータを確認すると、各都市の空間線量率は以下のようになっている（単位はマイクロシーベルト／時間）。
・福島市　0.130
・いわき市　0.059
・東京　0.037
・ソウル　0.121
ソウルの数値は東京の3倍以上で、福島市とほぼ同等となっているのだ。
しかしながら、韓国は原発事故後、日本産食品の輸入規制を継続している。
昨年12月24日に中国で行われた日韓首脳会談では、安倍晋三首相が「福島第1原発からの排出水に含まれる放射性物質の量は、韓国の原発の排水の100分の1以下だ」「科学的に冷静な議論が行われるべきだ」と主張したが、文在寅大統領は反論できなかったことが報じられた。
冷え切った日韓関係に追い打ちをかけた五輪ポスター問題。
関係修復は遠い話なのだろうか。