2018-08-14

以下は九州大学を卒業し九大の市価を高める事にも大いに貢献している、物事の真実を検証し続けている本物の評論家の一人である江崎道朗が月刊誌正論今月号に掲載している「SEIRON時評」からである。
見出し以外の文中強調と最後の＊～＊は私。
元ＮＨＫ記者の正直な告白
日本のメディアはアメリカ大統領選挙でのヒラリー候補の当選を「断言」し、見事に外した。
その原因を考える上で、ＮＨＫの国際放送局デスクなどを務めた立岩陽一郎氏の「告白」は重要だ。
《日本のメディアが支局と記者を置いているのは、ほとんどが上記のワシントンＤＣ、ニューヨーク、ロサンゼルスという３つの大都市のみだ。
しかも、そこでの記者の仕事は、人に会うよりも、米メディアの報道内容やトランプ大統領のツイートをチェックすることが中心になる。
記者が取材する相手はもっぱら日本大使館の人ばかり、というケースも多い。
つまり、日本のメディアは米国でも日本政府の関係者だけに話を聞き、それを、あたかも今の米国の実像であるかのように日本の読者や視聴者に伝えている―という傾向があるのだ》（６月26日付現代ビジネスオンライン）
要は偏向という話ではなく、そもそも取材体制がお粗末なのである。
個々に優秀なジャーナリストはいるものの、肝心の米メディア自体が、トランプ大統領から「Ｆａｋｅ　Ｎｅｗｓ　（嘘の報道）」と非難されるほど、政治的に偏向していて、そのアメリカの偏った報道を邦訳するだけで精一杯なのが、日本のマスコミなのだ。
多角的に報道をしようと思うのなら、トランプを支持するシンクタンクや学者たちの議論も紹介すべきだが、それだけの見識と余力（スタッフの増員など）がマスコミ側にあるとも思えない。
そこで出番なのが、月刊『正論』のようなオピニオン誌だ。
例えば『正論』８月号は「在韓米軍徹退の現実味　対馬が“38度線”に」という特集で、米朝首脳会談を丁寧に分析し日本が直面する課題を明らかにしようとしている。
マスコミができない、こうした分析の価値を理解する有権者をいかに増やすか。
マスコミ批判から、価値あるオピニオン誌を支援する方向へ、頭の切り替えが求められる。
この稿続く。
＊私は時々、顔相について言及する事は読者はご存知のとおり。
江崎氏の、この章を読んでNHKのwatch9の紙切れ一枚のような薄さの内容と手法を取材と称して放映する、或いは、前川が持ち込んだだけの資料を、NHK独自の徹底的な取材で文科省内部の資料を入手しました等と平然として嘘をつく、有馬の、その薄っぺらさの全てを表しているような薄っぺらな顔相を思い出した読者は少なくないだろう。
これに、さも私はモラリストで正義の権化ですと言うような顔をして（これ以上ない幼稚なカマトト或いはコケットの顔に過ぎないのだが）相槌を打ったり、カメラを睨むことが政権批判だと考えている、本当に酷い桑子の、共産党の機関紙赤旗や程度の低い朝日新聞がNHKという実質は日本国営放送で、政権批判やトランプ大統領批判を繰り返している様は、本当に酷いタブロイドショーである。
何故なら彼らだけではなく、彼らの背後にいるNHKの報道部を支配している人間達が朝鮮総連や中国、朝鮮半島のシンパで自虐史観の塊のような思想とポリティカル・コレクトネスや似非モラリズムだけの持ち主たちである事が透けて見える、そういう酷い番組である事の原因の一つも、この章は解明してくれている。